VIこのカタログをご覧いただく前に保護等級水に対する保護等級要約定義0（無保護）－1鉛直に落下する水滴に対して保護する。鉛直に落下する水滴によっても有害な影響をおよぼしてはならない。215度以内で傾斜しても鉛直に落下する水滴に対して保護する。外郭が鉛直に対して両側に15度以内で傾斜したとき、鉛直に落下する水滴によっても有害な影響を及ぼしてはならない。3散水（spraying water）に対して保護する。鉛直から両側に60度までの角度で噴霧した水によっても有害な影響を及ぼしてはならない。4水の飛まつ（splashing water）に対して保護する。あらゆる方向からの水の飛まつによっても有害な影響を及ぼしてはならない。5噴流（water jet）に対して保護する。あらゆる方向からのノズルによる噴流水によっても有害な影響を及ぼしてはならない。6暴噴流（powerful jet）に対して保護する。あらゆる方向からのノズルによる強力なジェット噴流水によっても有害な影響を及ぼしてはならない。7水に浸しても影響がないように保護する。規定の圧力および時間で外郭を一時的に水中に沈めたとき、有害な影響を生じる量の水の浸入があってはならない。8潜水状態での使用に対して保護する。関係者間で取り決めた数字7より厳しい条件下で外郭を継続的に水中に沈めたとき、有害な影響を生じる量の水の浸入があってはならない。保護等級外来固形物に対する保護等級要約定義0（無保護）－1直径50 mm以上の大きさの外来固形物に対して保護している。直径50 mmの球状の、固形物プローブの全体が侵入＊1してはならない。2直径12.5 mm以上の大きさの外来固形物に対して保護している。直径12.5 mmの球状の、固形物プローブの全体が侵入＊1してはならない。3直径2.5 mm以上の大きさの外来固形物に対して保護している。直径2.5 mmの固形物プローブがまったく侵入＊1してはならない。4直径1.0 mm以上の大きさの外来固形物に対して保護している。直径1.0 mmの固形物プローブがまったく侵入＊1してはならない。5防じん形じんあいの侵入を完全に防止することはできないが、電気機器の所定の動作および安全性を阻害する量のじんあいの侵入があってはならない。6耐じん形じんあいの侵入があってはならない。＊1：外郭の開口部を、固形物プローブの全直径部分が通過してはならない。●上記の4点のマークに該当する各商品につきましては各商品の詳細ページをご覧ください。●詳しくは最寄の弊社営業所へお問い合わせください。ミツトヨは精密測定機器の総合メーカーとして品質を保証し、安心してお使いいただけますように、測定機器の出荷時の検査データを記載した「検査成績書」を標準で添付しています。詳細は、U-15～16ページをご参照ください。測定機器を校正しその校正に用いた標準器とのトレーサビリティの証明をする「校正証明書」を有料で発行しますのでお申し付けください。「検査成績書」、「校正証明書」はメーカーの高度な測定技術を駆使して開発した専用の検査機を使って「測定の不確かさ」が限りなく小さくなっています。検査成績書付測定機器について電源をOFFにしても電源ON後の再ゼロセットが不要で、スケール上に刻まれた位置情報を、その都度読み取る絶対位置方式＝アブソリュート方式は、ミツトヨのテクノロジーです。アブソリュートエンコーダには静電容量式、電磁誘導式、光学式の3種類の方式があり、測定値の信頼性を高めた測長システムとして各種測定機器に広く利用しています。メリットとして、1. スライダやスピンドルをどんなに速く動かしてもカウントエラーが起こりません。2. 電源をOFF※1にしても電源ON後の再ゼロセットが不要です。3. インクリメンタルエンコーダ方式に比べて、 少ない電力でエンコーダを駆動できるため、 通常の使用状態で約5年（連続18000時間）※2の長い電池寿命を実現しています。※1：電池を取り外した場合は除きます。※2：ABSデジマチックキャリパの場合です。アブソリュートエンコーダについて異物の侵入に対する保護等級と水の侵入に対する保護等級を規格化しているもので、IEC規格（IEC 60529）に準じています。【IEC：International Electrotechnical Commission（国際電気標準会議）】IP保護等級について（IEC60529:2013, JIS C 0920:2003）左記のマークの表記製品は、ドイツ認定機関・テュフラインランド社のIP試験に合格しています。テュフラインランド社の認証マークについて は株式会社ミツトヨのトレードマークです。 は株式会社ミツトヨのトレードマークです。IP□□（IP：International Protection）各保護等級の試験条件の詳細は、IEC60529:2013、JIS C 0920:2003をご参照ください。
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